お風呂の事故は、11月から増え始めます｜消費者庁の呼びかけを見て
alterr11月に入り、朝晩の冷え込みがぐっと強まってきました。そんな今の時期に、ふと目に留まったのが、消費者庁が毎年この時期に呼びかけている、冬の入浴中の事故への注意喚起です。「ヒートショック」という言葉を聞いたことがある方も多いと思います。暖かい部屋から寒い脱衣所や浴室へ移動するときの急な温度変化で、血圧が大きく上がり下がりして、身体に負担がかかることを指します。お風呂は身体を温めてほぐす大切な時間ですが、入り方ひとつで、思わぬ事故につながることがあるのです。
厚生労働省の人口動態統計（令和6年）によると、浴槽での溺死・溺水で亡くなった方は7,776人で、そのうち65歳以上の方が7,363人、およそ95パーセントを占めています。同じ年の65歳以上の交通事故による死亡者数が2,103人ですから、その3倍以上にあたります。消費者庁の資料では、入浴中の事故は11月から4月にかけて多く、とくに12月と1月に集中するとされています。東京消防庁のデータでは、溺れる事故で救急搬送された65歳以上の方は、最も多い12月が、最も少ない8月のおよそ17倍にもなるそうです。事故の原因として、消費者庁は、寒暖差などによる急激な血圧の変動と、熱いお湯に長くつかることによる体温上昇での意識障害の2つを挙げています。つまり、温度差だけでなく、「熱すぎるお湯に長くつかる」こと自体も危険だということです。持病がなく、前兆がなくても事故は起こりうる、と消費者庁は呼びかけています。
正直、これは自分も耳が痛い話です。寒い日はつい熱めのお湯に長くつかりたくなりますし、スタジオに来られる方からも「お風呂で温まるのが何よりの楽しみ」という声をよく聞きます。お風呂で身体を温めること自体は、血の巡りをよくして、筋肉をほぐすうえでも大切な時間です。ただ、その大切な時間が、入り方ひとつで身体への負担に変わってしまう。そこが、今回の話でいちばん気になったところです。現場でも、血圧や体温の変化には、年齢を問わず気をつけていただきたいと感じています。
今日から意識できることとしては、消費者庁が示す6つのポイントを、ご家庭の入浴の習慣に照らしてみることです。入浴前に脱衣所や浴室を暖めておく、湯温は41度以下、湯につかる時間は10分までを目安にする、浴槽から急に立ち上がらない、食後すぐやお酒が抜けていないときの入浴は控える、精神安定剤や睡眠薬を飲んだあとの入浴は避ける、そして入浴する前に同居者に一声かけて、見回ってもらう。どれも特別なことではありませんが、寒くなってきた今の時期に、あらためて確認しておく価値はあると思います。給湯器の設定温度が42度や43度になっていないか、一度確かめてみるのもよいかもしれません。
注意点として、持病のある方や、血圧の薬などを飲んでいる方は、入浴のしかたについて主治医に相談してください。体調がすぐれない日の入浴は、控えめにするか、家族に声をかけてから入るようにしてください。入浴中に「ぼーっとする」「気分が悪い」と感じたら、すぐに湯を抜いて浴槽から出て、横になって休んでください。ご家族の方は、入浴中の声かけや見回りを、ぜひ習慣にしていただければと思います。何かあったときに、早く気づけることが何より大切です。
ALTERR Body Mainte Roomでは、お風呂の入り方だけでなく、実際の姿勢や動き、生活習慣まで確認します。身体を温めてほぐす習慣を、安全な形で続けていくことが、10年後、20年後も自分の足で動ける身体へつながると考えています。
鍛える。整える。動ける身体へ。
カウンセリング＆体験 60分 3,980円（税込）
